博士論文・心理学・教育学など書籍・学術出版社｜(株）風間書房

保幼小連携体制の形成過程

目次を表示します。

第Ⅰ部　問題と方法
第1章　保幼小連携の問題
　1.1　はじめに
　1.2　保幼小連携の必要性
　1.3　日本における保幼小連携の起源と現在の政策的基盤
　1.4　発達の連続性と学校への適応
　1.5　保幼小連携体制の構築と地方自治体の役割
　1.6　2000年代からの日本の保幼小連携の特徴
第2章　本論文の目的と構成
　2.1　目的
　2.2　方法
　2.3　構成
第Ⅱ部　地方自治体の保幼小連携体制作りに影響を与える要因
第3章　地方自治体の機能に着目した持続可能な保幼小連携の分析(研究1)
　3.1　目的
　3.2　方法
　3.3　結果と考察
　3.4　全体的考察
第4章　取り組み段階の観点からみた地方自治体の保幼小連携体制作り(研究2)
　4.1　目的
　4.2　方法
　4.3　結果と考察
　4.4　全体的考察
第5章　人口規模の観点からみた地方自治体の保幼小連携体制作り(研究3)
　5.1　目的
　5.2　方法
　5.3　結果と考察
　5.4　全体的考察
　5.5　第Ⅱ部のまとめと課題
第Ⅲ部　地方自治体の保幼小連携にみる接続期カリキュラム
第6章　地方自治体の接続期カリキュラム:5つの視点からの比較(研究4)
　6.1　目的
　6.2　方法
　6.3　結果と考察
　6.4　全体的考察
第7章　地方自治体による保幼小連携体制の構築過程(研究5)
　7.1　目的
　7.2　方法
　7.3　結果と考察
　7.4　全体的考察
　7.5　第Ⅲ部のまとめと課題
第Ⅳ部　接続期カリキュラムの開発と実践
第8章　地方自治体の接続期カリキュラムにみる育てたい能力(研究6)
　8.1　目的
　8.2　方法
　8.3　結果と考察
　8.4　全体的考察
第9章　地方自治体の特色ある接続期カリキュラムの分析(研究7)
　9.1　目的
　9.2　方法
　9.3　結果と考察
　9.4　全体的考察
　9.5　第Ⅳ部のまとめと課題
第Ⅴ部　結論
第10章　考察
　10.1　結果の総括
　10.2　総合的考察
　10.3　保幼小連携への示唆
　10.4　本論文の意義
　10.5　今後の課題

引用文献
初出一覧
あとがき
資料